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2022.03.03

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【いよいよ広報活動解禁!】採用ツール、いつまでに何を作ればいいの?

コラム トレンド

2022年も3月に入ったことで、多くの企業が本格的に採用に向けて動きはじめました。年間通して様々な取り組みが行われる採用活動ですが、各ツールを作成する時期についてじっくり考えてみたことってありますか?今回は、成果に大きく関わる採用ツールの目的と役割について、4つの時期に分けて制作の視点から解説いたします。

目次

ツールから見た採用活動の4フェーズ

採用活動では企業と求職者が1年を通して様々な接点を持ちます。時期によってお互いの立場やモチベーションが変わってくるので、それぞれのタイミングで必要な情報を最適な表現に落とし込んだツールを用意しておくことが成功のカギです。分かりやすくするために「インターン開催」から「内定解禁日」までの約1年間を、採用活動のフェーズ別に4つの時期に分けて整理してみました。

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①インターン開催に向けて(夏季:6月~8月)(秋季:9月~11月)
②広報活動解禁日に向けて(9月~翌年2月)
③選考解禁日に向けて(3月~5月)
④内定解禁日に向けて(4月~6月)

こうやって見ると1年はあっという間ですね。では、それぞれの時期の特徴と必要なツールを詳しく見ていきましょう。

①インターン開催に向けて

(夏季:6月~8月) (秋季:9月~11月)
必要なツール:インターン募集ページ、参加者向け資料
目的:意欲のある学生とのマッチング


インターンシップ開催に向けた募集を行います。昨年の開催時の様子や参加者の声を載せることで、応募者の不安を解消したり社風と親和性の高い学生からの応募を集めやすくなります。インターンは参加者本人だけでなく、その周囲に広がる評判にも無視できない効果があります。参加者に向けて分かりやすい資料を用意しておくことで、円滑なインターン進行が可能になり、好印象を得やすくなります。
近年はオンラインでインターンを開催する企業も増えています。オンライン開催は多くの企業が手探りで望んでいるのが現状なので、資料やスライドの事前準備で差がつく部分も大きくなってきます。

②広報活動解禁日に向けて(9月~翌年2月)

必要なツール:採用サイト、説明会資料、各種ノベルティなど
目的:企業の魅力訴求、スケジュールなどの情報発信


最も重要で時間をかけて準備をすることになるのが広報活動解禁に向けた採用ツールの準備です。ボリュームにもよりますが、採用サイトの制作には3ヵ月ほどかかります。市場調査や社内の方針決めも含めると、半年は準備期間をとっておきたいところです。採用サイトは選考・内定のフェーズにおいても重要なタッチポイントとなるため、公開以降も計画的にコンテンツを追加する計画を立てられているとより効果的です。
説明会で使用するパンフレットや動画も同じく2~3ヵ月ほど制作期間が必要です。採用サイトと同じタイミングで製作依頼の相談をかけることで、統一感のあるメッセージ発信が可能になります。

③選考解禁日に向けて(3月~5月)

必要なツール:通過者・選考参加者向けのフォローツール
目的:有望な志望者の囲い込み、企業イメージの向上


選考ステップに合わせて追加の個別説明会や懇親会を開くことで、選考過程での離脱率を下げることが可能です。また、選考に通らなかった応募者の方への連絡も、企業への印象を左右する重要なタッチポイントです。形式的なメールや書面以外に、応募してくれたことへの感謝を伝えるメッセージやノベルティを添えることで、将来的な企業ロイヤリティを高めることができます。
このフェーズでは特にツールを用意していない企業も多いと思いますが、人材獲得の競争率が高い業界や、BtoCの企業では特に効果が大きいポイントでもあります。ちょっとしたものでも何かひとつツールを用意しておくことをオススメしています。

④内定解禁日に向けて(4月~6月)

必要なツール:内定者向けコンテンツ(メッセージ動画・アンケートなど)
目的:内定辞退の防止、モチベーションの向上


内定者に向けた代表や先輩社員からのメッセージ動画は内定者フォローのツールとして定番になってきています。また、アンケートや相談窓口を通して、入社後の不安解消と相互理解に努めることも地道ですが効果的なアプローチです。
企業側としては内定を出した応募者には皆入社してほしいものですが、無理な囲い込みはかえって内定辞退や入社後のモチベーション低下を招くリスクがあります。自主性を尊重して迎え入れる姿勢を示すことが重要です。

まとめ

近年の採用活動はオンライン化によって日時の縛りがゆるくなっていたり、求職者とのタッチポイントが変わってきています。採用に力を入れている企業ほど、年間スケジュールはすでにしっかり決められていると思いますが、改めて目的からスケジュールを見直すことでより効果的な施策を行えるようになるかもしれません。

特に「選考解禁日」や「内定解禁日」に向けたツールは、3月から準備を開始しても今年の採用活動にギリギリ間に合います。どちらも有望な人材を取りこぼさないために効果的な施策なので、特に予定されていない場合はぜひ一度ご検討ください。

また、来年度に向けた採用サイトなどのご相談も随時受け付けています。採用コンセプトの立案からトータルで成果を上げるための提案をさせていただくので、お気軽にご相談ください。

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